私たちは、組織をコーディネートする
メンタルヘルス対策の
専門家
- メンタルヘルス対策といっても
何から整備したら良いか分からない。 - 産業医を探しているけど、
どこにお願いすれば良いか分からない。 - 社員が突然 診断書を持ってきた。
どう対応したらいいか分からない。 - 急に出社しなくなった社員がいる。
- スポットで産業医面談を依頼したい。
- メンタルヘルス不調の社員と
トラブルになっている。 - 不完全就労の社員への対応に困っている。
- ストレスチェックを実施しているが、
職場環境改善など何にも活用できていない。
メンタルヘルスコンサルティングを
一気通貫でご支援します。
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社内担当者支援
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カウンセリング面談
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不調者支援
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ストレスチェック支援
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職場環境改善活動
支援 -
ハラスメント防止対策
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上司・同僚・家族など
周囲への支援 -
メンタルヘルス研修、
テーマ別・階層別研修 -
つなぐ
メンタルヘルス対策
カウンセラーが月1〜3回会社へ定期的に訪問し、マンツーマンのカウンセリング面談、事業所内メンタルヘルス推進担当者への助言、ストレスチェック支援などメンタルヘルスケア及び予防措置に関する事項を行います。
職場環境調整や医療機関紹介などの対応を早期に行ったことで、症状の重症化を未然に防ぎ、職場不適応での離職率を減少させた実績もあります。
[ 訪問回数と時間の目安 ]
- 各企業を月1~3回訪問
- 所要時間3~4時間/回
- スポットでの対応も可能
POINT
- 発達障害に強みのある精神科産業医を顧問として迎えているので、
専門性がもとめられる発達障害のケースも柔軟に対応できます。 - カウンセリング情報を一元管理して、その情報を分析することで、
企業改革のご提案からサポートまで行います。 - 地域の公的機関や専門病院との連携を強化し、
スタッフが治療の必要があると判断した場合は、早期に治療先をご紹介できます。 - 全員医療職をベースに心理職の資格を保持しているので、
心身の健康全般の問題や不安についても的確な解決策をご提案できます。
各種研修・講演
セクシャル・ハラスメント研修やストレスマネジメント研修など多種多様なテーマの研修をご用意しています。
様々な業種の企業を訪問する中で経験した事例を盛り込むことで、分かりやすい研修づくりにも努めています。
福岡産業保健総合支援センターなどの公的機関の研修や企業主催の研修では、講師が研修講師を務め、実際にあったハラスメントの事案を多くとり盛りこむことで企業内の実践に役立つ研修を実施しています。
研修内容
- セクシャルハラスメント、パワーハラスメントなどのハラスメント防止研修
- セルフケア研修、ラインケア研修などメンタルヘルス研修
- アンガーマネジメント研修
- コミュニケーション研修
- コーチング研修
- アクティブリスニング(積極的傾聴法)研修
- 新入社員や管理職などの階層別研修
上記のテーマは一例です。他のテーマもご用意しています。
事例紹介
ご相談内容
メンタルヘルス不調者が多く、休職を繰り返す人や不完全就労の人がいて対応に困っている。
提案内容
健康相談室の設置を提案。
毎月2回の定期訪問し、メンタルヘルス計画や体制づくりを進める。
不調者への対応と同時進行で、相談室の周知を目的としたメンタルヘルス研修を全従業員に向けて複数回にわたって実施。
安全衛生委員会にも参加してもらい意見を述べることで、制度の周知に努める。
結果
- 5年を経た頃には現場からメンタル窓口へ早期に部下の相談が寄せられたり、従業員が自ら面談申込みをしたり、職場環境が改善。(今では完全予約制に)
- 支援開始当時は、人事労務管理が知らない間に現場で休職復職を繰り返すケースが散見されていたが、メンタルヘルス不調による休職復職の流れが周知され連携がとれるようになる。
ご相談内容
ハラスメント事案が発生した。実態調査のためアンケートやヒアリングを実施したものの、その後の対応で行き詰まっている。
提案内容
ハラスメント相談窓口や規則の整備、ハラスメント防止に向けたトップのメッセージを明確化。窓口設置に当たってはメンタルヘルス相談も含め一元化することを提案。
アンケート結果を反映したハラスメント防止研修を全社員対象に実施し、ハラスメントの基礎知識をはじめ、トップメッセージと社内相談窓口を周知。
発生した事案の被害者・行為者双方に対してメンタルヘルスケアを目的とした面談を実施。
結果
ハラスメントに対する従業員の意識が高まり、少しずつ職場の雰囲気が良い方向に変化してきている。
社内相談窓口が継続的に周知され、ハラスメントだけではなくメンタルに関する相談が寄せられるようになり窓口として機能し始めた。
事案をきっかけに社内のハラスメント防止体制の整備が進んだことで、担当者の安心につながった。
発生した事案の行為者の問題行動が見られなくなった。一連の事後対応により被害者(及び周囲のメンバー)の会社に対する信頼が高まった。