福岡のメンタルヘルスの専門家

社員の心と体に、健康を。企業の未来に、活力を。

社員の心と体に、
健康を。
企業の未来に、
活力を。

社員の心と体に、健康を。企業の未来に、活力を。

MESSAGE

社員が安心して
働ける職場を
一緒に作りませんか?

社員が安心して働ける職場作りの第一歩は、役職や立場に関係なく、人それぞれ違う価値観やバックグランドを認め合い支え合うことです。
そして社員が安心できる職場こそ、企業の成長と持続性の源となります。
私たちはメンタルヘルス対策の専門家としてマンツーマンのカウンセリング面談、メンタルヘルス推進担当者への支援、各種研修等の実施を通じて職場でのメンタルヘルス不調を減らし、働きやすい環境づくりのお手伝いをします。

SERVICE

メンタルヘルス対策

メンタルヘルス対策

休職・復職支援など企業のメンタルヘルス対策づくりのお手伝いをし、従業員の皆さまが活き活きと働ける職場の環境づくりを支援します。

各種研修・講演

各種研修・講演

講師が様々な企業を訪問する中で経験した事例を交え、メンタルヘルス対策やハラスメント防止などの各種研修をご提供します。

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WHAT WE DO

総務省など公的機関から民間企業まで幅広く対応
ゼロ次予防から早期社会復帰までトータルに支援
研修は過去の事例を参考に企業毎にカスタマイズ
ストレスチェック結果分析と職場環境改善もサポート

01

総務省など公的機関から
民間企業まで幅広く対応

総務省など公的機関から民間企業まで幅広く対応

相談員である業界歴20年の当社カウンセラーは総務省 九州管区行政評価局のコンサルティングや福岡産業保健総合支援センターの研修講師をつとめてきました。
九州管区行政評価局ではカウンセリング面談や職場環境調整、医療機関紹介などの早期対応を実施したことで、症状の重症化を未然に防ぎ、職場不適応での離職を減少させました。
民間企業においては商社、保険会社、製造など様々な業種でメンタルヘルス対策も担当し、小規模から大規模まで幅広く対応しています。

02

ゼロ次予防から早期社会
復帰までトータルに支援

ゼロ次予防から早期社会復帰までトータルに支援

現場で発生するメンタル事案の対応だけでなく、問題が発生する前の予防対策(=ゼロ時予防)にも力を入れています。
問題の早期発見・早期対処のために医療系資格と産業カウンセラー資格を有したスタッフが相互に連携を取り合い、メンタルだけでなく心身の健康全般にもアプローチしています。
そしてメンタルヘルス事例をもとに、その職場の課題に応じたコミュニケーションスキルやモチベーションの向上などゼロ次予防に繋げています。

03

研修は過去の事例を参考に
企業毎にカスタマイズ

研修は過去の事例を参考に企業毎にカスタマイズ<

研修では企業毎に悩みや要望をヒアリングし、現在の問題を把握。その後、過去の研修で得た事案を具体例として研修に織り込み実施します。
例えば、職場のハラスメント対策を実施したいという依頼に対して、講師がその企業で発生中のハラスメント事案を調査し、他社で似た事案を具体例として研修に活かします。
また職場特性(女性が多い・熟練者が多い等)を踏まえて、企業毎に最適な研修内容を作る場合もあります。
現場体験を踏まえたリアリティのある研修ということから、受講をきっかけに、メンタルヘルス対策に本格的に取り組む企業も多いです。

04

ストレスチェック結果分析
職場環境改善もサポート

ストレスチェック結果分析と職場環境改善もサポート

私たちは「予防」や「防止」の観点から、心身の不調を未然に防ぐ職場環境へと根本的に改善し、メンタルヘルス事案の少ない職場を構築していきます。
職場環境を改善するために、ストレスチェックの実施と過去のカウンセリング情報を通じて、過重労働やハラスメント起因によるメンタルヘルス事案の原因を、データから分析します。
それらの分析結果をもとに、企業がメンタルヘルス対策にどのように取り組むべきか実践的なアドバイスを提供し、問題の解決・予防に向けた企業改革の提案と改革のサポートします。

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FAQ

職場のメンタルヘルス対策とはなんですか?

従業員が心の健康を保持して働けるよう事業所がとるべき対策のことです。
厚生労働省は「労働者の心の健康の保持増進のための指針」(メンタルヘルス指針、平成18年3月策定、平成27年11月 30日改正)を定め、メンタルヘルス対策を推進しています。
心の健康対策(メンタルヘルスケア)は、「セルフケア」、「ラインによるケア」、「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」及び「事業場外資源によるケア」の「4つのケア」が継続的かつ計画的に行われることが重要です。

個人が利用(契約)する私設のカウンセリングルームとの違いはありますか?

大きな違いは必要に応じて職場と連携がとれることにあります。面談対象者が職場での課題を抱えている場合、本人へのアプローチだけでは解決しないことがほとんどです。例えば職場でのハラスメントや人間関係が背景にある場合は、ハラスメント行為者への対応や配置転換等配慮の必要が出てくるため、本人の同意を得て、職場のメンタルヘルス担当者や上司と対応を協議します。また発達特性や障がいが背景にあるケースにおいても、職場での配慮が重要になってきます。

無料の研修はありますか?

福岡産業保健総合支援センターで毎年開催される「労働衛生管理研修会」は無料でご参加いただけます。
産業医、保健師、社会保険労務士など様々な専門家が産業保健に関する基礎知識・実践的な研修会を実施しています。弊社スタッフも講演しておりますのでお気軽にご参加ください。
またその他中小企業を対象とした講演会で講演することもございますので、当HPのお知らせをご確認ください。

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